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【MRの仕事内容とは】

MRとは、医薬情報担当者(Medical Representative)の略です。頭文字を取って、MR(エムアール)と呼ばれています。

MRの仕事内容とは、医薬情報担当者と呼ばれているように、医薬品の情報提供や情報収集を通し、医薬品の適正使用に努めることです。ただし、MRは、製薬企業の営業職という側面もありますので、単に医薬品の情報提供や情報収集するだけでなく、自社医薬品の売上を上げることが求められます。MRとは営業職でもあるのです。
そのため、MR個々に、数字目標や予算と呼ばれる、営業職でいう、数字のノルマ、が存在します。この数字のノルマを、継続的に達成することはなかなか難しく、数字のプレッシャーに耐え切れず退職してしまう者や、数字が毎回達成できず早期退職を勧められる者、会社(上司)からの数字の追及に耐え切れず退職してしまう者等、数字に悩むMRは多く存在します。
また、最近では、多くの製薬企業が人員削減に努めており、早期退職やリストラを実施し、MR数をどんどん削減しています。そのため、ここ数年、総MR数は減少傾向です。
製薬企業が人員削減を進める背景には、製薬企業の新薬不足と後発品普及による長期収載医薬品の利益減少、という2つの問題があります。かつては、どんどん新薬が発売しており多くの製薬企業が潤っていましたが、近年は、新薬不足が続いており、十分な利益確保が困難になりつつあります。また、厚生労働省から後発品普及率80%以上を目指す、という指針が近年発表され、後発品の普及が進み、今まで長期収載品で利益を確保していた多くの製薬企業の利益減少に拍車をかけている状況です。製薬業界やMRを取り巻く環境は、年々厳しさを増している状況です。

【MRの給料】

MRの給料はどのくらいなのでしょうか。会社にもよりますが、40歳前後で、年収650~700万円ほどです。大手製薬会社では、平均年収1,000万円ほどの会社も数社存在しますが、製薬会社全体の平均年収は、大体650~700万円ほどです。他の業種と比べても、比較的高いと言われています。多くの製薬会社では、社員の平均年収が公表されていますので、気になる製薬会社があれば、確認してみると良いでしょう。
また、製薬会社といっても、先発品メーカーという、いわゆる新薬メーカーのMRか、後発品(ジェネリック)メーカーのMRがで、年収は大きく変わることが多いです。先発品(新薬)メーカーの方が後発品(ジェネリック)メーカーよりも、利益率が良いため、平均年収が高い傾向があります。もちろんすべての会社がそのようなわけではなく、先発品メーカー並みの平均年収である後発品メーカーもごく一部ですが、存在します。後発品メーカーのMRの平均年収は、大体600~650万円ほどです。
また、最近では、各社、成果主義を取り入れており、MR個々の実績が大きく年収に反映されることが多くなってきました。この成果主義制度は、高い実績を上げたときには、多くの年収を手に入れることができますが、実績が悪い場合は、年収が減ることになりますので、一概に成果主義が良いとは言えないかもしれません。若くてそれなりの年収を手にしたい方には良いかもしれませんが、安定的な給料を求める方には、成果主義ではなく、年功序列の傾向が強い製薬会社の方が合うかもしれません。
成果主義の場合、特に影響があるのが、ボーナスやインセンティブです。MRの月給は大体決まっていますが、ボーナスやインセンティブはMR個人の実績によって、大きく変わるケースがほとんどです。会社によっては、数百万円単位でボーナスやインセンティブが異なる会社も存在しますので、成果主義傾向の強い製薬会社のMRは、必死で頑張るMRも多いです。

【薬剤師からMRへの転職は難しいケースが多い】

薬剤師からMRへの転職は可能なのでしょうか。結論から言いますと、不可能ではありませんが、難しいケースが多いです。
その理由としては、MR職は営業職であるがゆえ、まず中途で入社する場合、何かしらの営業経験が求められます。したがって、病院や薬局等で勤務している薬剤師は、臨床経験はもちろん豊富なのですが、営業経験がないため、MRの中途採用の応募条件に満たない場合が多いのです。
MR職は、まず営業経験者が優遇され、中途採用されるケースがほとんどです。もちろんの臨床経験のある薬剤師がMRとして活動できれば、薬剤師経験を生かしたMRになることができるのですが、現状として、多くの製薬企業は、まず営業経験者を求めており、なかなか薬剤師経験者を前提としたMR求人がない現状です。
もちろん、今後、薬剤師経験のある人物を、MR職として積極的に募集するケースもないとは言えませんが、今まで流れから言えば、やはり営業経験者が求められており、なかなか薬剤師からMRへの転職は難しいのが現状です。今後も、しばらくこの営業経験者優遇の流れが続くと予想されます。